当グループでは、毎年活動の核となる年間テーマを設定しており、月例研究会や勉強会はそれに沿った内容を中心にしています。
また、当年度の活動をもとに、日本図書館研究会研究大会で「グループ研究発表」を行い、『図書館界』に論文を発表しています。
LOD（Linked Open Data）とは、2007年頃にセマンティックWebから発展してきた技術です。
Webにおいて、従来の文書単位ではなく、書誌データで言えばタイトルや著者名や件名など個々のエレメント単位でデータを共有する仕組みですが、これによって図書館のみならず、文書館や博物館、出版界などとのデータの共有が可能となります。
近年のIFLA世界大会（WLIC）ではLODが書誌コントロールの重要なキーワードとなっており、また国立国会図書館も2011年、典拠データをLOD化して公開しています（「Web NDL Authorities」）。
このように、図書館以外のコミュニティとの情報共有を図ることが求められている現在、その適切な書誌コントロールの在り方を追究することが、今年度の課題の一つです。
もう一つ、図書館目録や書誌コントロールに関わって注視すべきは、やはりRDA（Resource Description and Access）と日本目録規則（NCR）です。
2013年に入って、RDA改訂作業の進捗に合わせ、米国議会図書館（LC）等によるRDAの導入が事実上開始されました（LCの導入は2013年3月31日）。これを受けて国立国会図書館は、4月1日から洋書の目録作成にRDAを使用することとしました。
一方、2013年3月には、新NCRへ向けての具体的な改訂内容が、JLA目録委員会からようやく公表されました。
当グループでは、これらの動向把握に努めつつ、合わせて検討を行います。
［2015年度］
近年、LOD（Linked Open Data）の技術を用いたデータ共有のあり方にますます注目が集まっています。このLODを中心に、今年度も、図書館における情報資源のよりよい検索・利用環境の構築とそのための書誌コントロールのあり方（目録法・主題組織法をも含む）を研究していきます。また昨年度は、図書館のみならず文書館や博物館など他のコミュニティとの情報共有のあり方を中心テーマの１つとして取り上げてきました。「open GLAM」(GLAMとはGallery、Library、Archive、Museumの意味）と呼ぶ活動が普及してきてもいます。このMLA連携についても、昨年度と同様に取り上げる予定です。
さらに、新NCRの改訂状況やRDAの進展、米国議会図書館が提案した書誌データモデルBIBFRAMEなども重要なテーマです。これについても、具体的取り組みを進めていきたいと考えています。
なお今年度も、科研費による研究グループ「書誌コントロール研究会（代表：和中幹雄）」と連携して、研究活動を進めていく予定ですが、研究テーマ「LOD時代の書誌コントロール」は今年度で区切りをつけることになります。
文章は各年度当初の時点のものです。また、グループ研究発表論文の書誌事項も付記します。
2009年の国際目録原則、2010年のRDA（Resource Description and Access）に続いて、2011年にはISBD（国際標準書誌記述）統合版が刊行され、FRBR（書誌レコードの機能要件）発表から十余年を経て新しい原則・規則・標準が出そろってきました。しかしながら、2011年に公表されたRDA導入テスト結果で多くの問題点が指摘されるなど、実運用に向かう動きは平坦ではありません。また、米国議会図書館（LC）がMARCに代わる新しい書誌フォーマットの検討を主眼とした「書誌フレームワークの変革」計画を打ち出すなど、目録法をめぐっては、なお流動的な情勢が続いています。
わが国でも、2010年にJLA目録委員会がNCR（日本目録規則）の抜本的改訂に向けての方針文書を発表し、次代の目録規則への動きがはじまっていますが、グローバルな情勢との連動も含め、検討すべき点は多いものと思われます。
当グループでは2011年度、「変革期の目録法」をテーマと設定しました。このテーマは、2009-2010年度の「新時代の目録規則」を継承したものですので、3年度にわたり取り組んだこととなります。しかしながら、現下の情勢に鑑み、2012年度も引き続き「変革期の目録法（続）」を年間テーマと設定し、引き続き目録法・目録規則の展開に関する考察を進めていきたいと思います。
2010年6月、RDA（Resource Description and Access： AACR2の後継規則）がついに刊行されました。しかし、MARCフォーマットの改訂や実装テストは今も続いており、FRBR/FRADベースの新たな目録がどのような形で実際運用されるのかは必ずしも見えていません。また、IFLAからはFRSAD（主題典拠データの機能要件）が発表されてFRBRシリーズが出そろったほか、ISBD統合版もパブリックコメントを経て刊行に向かっています。
一方わが国でも、2010年9月にJLA目録委員会がNCR（日本目録規則）の抜本的改訂に向けての方針文書を発表し、次代の目録規則への動きが本格的にはじまりました。NCRは書誌構造（書誌階層）をはじめとして独自の特徴を持っていることもあり、RDA等の模倣だけでは済ませられず、検討すべきことは多くあると考えられます。
当グループでは2009-2010年度、「新時代の目録規則」をテーマとしてきました。FRBR、国際目録原則、RDAなどを取り上げ、また2010年度は科研研究グループとの連携を得られたこともあり、「東アジアの目録規則」について拡大月例研究会を催すこともできました。このところ2年を単位として方向性を少し変えることが多かったのですが、目録法の変革をめぐってはなお検討すべき問題がまだ多く残されていると感じています。
2011年度は「変革期の目録法」を年間テーマとし、引き続き目録法・目録規則の展開に関する考察を行っていきたいと思います。
2009年度の研究テーマとして「新時代の目録規則」を表明した文章に、「10年以上にわたる見直し作業が一応の結実をみた年として、本2009年は記録・記憶に残るでしょう」と記しました。2009年は確かに、パリ原則（1961）に変わる「国際目録原則覚書」の刊行（2月）、FRAD（典拠レコードの機能要件）の刊行（5月）、図書館目録や書誌コントロールの今後をめぐる議論はここ数年非常に盛んで、FRBRoo（オブジェクト指向版FRBR）のVer1.0発表（6月）と、目録規則関係の大きな出来事が続きました。
しかしながら、「結実」の大きな一つになるはずだったRDA（Resource Description and Access： AACR2の後継規則）はスケジュール通り刊行されず、2010年6月完成予定にずれこんでいます。また、FRSAD（主題典拠データの機能要件）やISBD（国際標準書誌記述）改訂など、IFLA関係でもなお動きがあります。VMF（Vocabulary Mapping Framework）などのように様々なメタデータスキーマ間の相互運用性という視点から目録規則をとらえることも必要でしょう。
そして、わが国の標準目録規則であるNCR（日本目録規則）も抜本改定に向かっていくことは間違いなく、非基本記入方式や書誌構造（書誌階層）など独自の特徴を含めて、今後のあり方が問われてきます。
当グループでは本年も引き続き「新時代の目録規則」を年間テーマとし、情報環境の変化の中での目録規則の今後を考えていきたいと思います。
図書館目録や書誌コントロールの今後をめぐる議論はここ数年非常に盛んで、わが国でも関心が高まっています。「次世代OPAC」の導入、目録業務や書誌コントロール政策の見直しなど論点は多岐にわたりますが、その中で目録規則も大きな変革の時を迎えています。
2009年2月、パリ原則（1961）に変わるものとしてIFLAで策定が進められてきた「国際目録原則覚書」が完成公表されました。また、AACR2（1978）の全面改訂となるRDA（Resource Description and Access）も2008年に最終草案が発表され、2009年中に正式刊行の予定です。数十年続いてきた基本的枠組みが大きく変わることになります。これらの基盤となっているのは1997年に発表されたFRBR（「書誌レコードの機能要件」）で、10年以上にわたる見直し作業が一応の結実をみた年として、本2009年は記録・記憶に残るでしょう。
わが国のNCR（「日本目録規則」）には今のところ具体的な動きはありませんが、やはり抜本的な見直しを迫られていることは明らかです。NCRは非基本記入方式や書誌構造（書誌階層）など独自の特徴を持っていますので、海外の規則改訂をそのまま取り入れるだけではすまず、自前の発想が求められます。
また、FRBRが新時代の目録規則の基盤であることは間違いないですが、まだその世界が完全に確立したとまではいえません。典拠コントロールに関わる部分やオブジェクト指向モデル版（FRBRoo）を策定する動きなどがあり、原理的な部分にも検討の余地は大いにあると考えられます。
当グループでは、2004年度までの数年間、目録規則の動向を考察テーマとしたことがあります。今回は、さらに大きな変革のうねりの中で目録規則の問題を取り上げてみたいと思います。
ここ数年、図書館目録のありかたに強い危機意識を持って、今後のありかたを考え直すべきとする提起がさかんになされ、論議が続いています。2008年1月には、米国議会図書館（LC）の「書誌コントロールの将来に関するワーキンググループ」が報告書を発表し、書誌コントロール活動全般にわたって図書館コミュニティやLCがなすべき方策を整理しています。論議が活発とはいえなかったわが国でも、国立国会図書館による「書誌データ作成方針」の明文化や、国立情報学研究所によるNACSIS-CATの将来像検討などの動きが出てきています。
また、これからの目録（OPAC）に求められる機能についての論議やシステム構築実践も盛んに行われています。百花斉放のなか、一部の機能（FRBR化や「ファセットクラスタリング」など）は「次世代標準」と位置づけられつつあるようにも見えます。
さらに、IFLAが進める「国際目録原則」は2008年中に完成予定で、RDA（次期AACR）も、一部に不透明感をはらみながらも完成への道を歩んでいます。これら規則類の大きな変革は、必然的にOPACの設計や目録業務の見直しといったことにも影響を与えてくるでしょう。
当グループでは2007年度に引き続き「図書館目録の将来設計」を年間テーマとし、目録や書誌コントロールの将来像を考えていきたいと思います。
WWWの普及から十数年が経った現在、様々なネットワーク情報資源があふれ、Googleに代表される検索サービスを通じた情報アクセスはすっかり人々の生活に根付きました。また、研究図書館の世界では電子資料の導入が急速に進み、一方でデジタルアーカイブや機関リポジトリといった形の情報発信も日常の風景になりつつあります。様々なサービス間での「相互運用性」の確保の技術も日々進展しています。
このように電子情報が世界を駆けめぐる中、長い伝統的ノウハウのもとで所蔵資料を営々と組織化してきた図書館目録はどうあるべきでしょうか。2005年ごろから、情報環境の激変と技術革新に十分対応できていない目録のありかたに強い危機意識を持って、今後のあり方を根底から考え直そうとする提起がいくつか出てきています。ブログやMLを含む様々な場で活発な議論も行われており、目録の将来設計は図書館そのものの将来にも関わるものとして捉えられているようです。
当グループでは2004年度までの数年間、目録規則の動向を考察テーマにしたことがあります。規則をめぐる動きもいまなお活発で目が離せませんが、2007年度はより大きく多様な視点から、図書館目録の将来設計を考えてみたいと思っています。
今世紀に入って開発の進む「セマンティックWeb」は、「セマンティクス（意味）」情報を付加したWebであり、いわばWebの「情報組織化」を企図するものです。これまで図書館ではもっぱら、ネットワーク上の膨大な情報をいかに組織化し利用者に提供するか、という「操作対象資料」の視点からWebを問題にしてきましたが、セマンティックWebは、情報組織化技術の一つとして、図書館の世界のそれと同じ地平でとらえることができます。
当グループでは2005年度、「セマンティックWebと資料組織法」をテーマとして、オントロジとシソーラスの比較やトピックマップ（TopicMap）技術、大規模シソーラス等を月例研究会で取り上げ、またセマンティックWeb技術の資料組織法（特に主題アクセス法）への応用可能性という観点から両者の接点を考察しました。しかしながら、考察は基礎的レベルにとどまり、今後の主題アクセス法等のあり方を具体的に追求するレベルにはいたっていません。
こうしたことから2006年度も引き続き「セマンティックWebと資料組織法」をテーマに掲げ、セマンティックWebの意味情報共有技術と図書館の主題アクセス法との関わり等について、より深化させた検討・考察を目指したいと考えています。
この数年、Web文書の「意味」をコンピュータに理解可能な形式で管理・共有し、将来的には知的エージェントによる問題解決を実現する「セマンティックWeb」の開発が内外で活発に行われています。セマンティックWebは単一の技術標準ではなく、メタデータ記述・語彙管理・論理式共有・信頼度評価等の諸要素技術が集積されて実現されるものですが、メタデータ記述の構文的統一等に関わるRDF（Resource Description Framework）や語彙・概念の共有方法を規定するOWL（Web Ontology Language）は、2004年にW3Cによる標準化が一応完成したとされています。
図書館情報学における資料組織論では、もっぱら「新しい操作対象資料」としてWebが論じられてきましたが、セマンティックWebはその技術自体が資料組織法と相通じる面を持っており、欧米ではその接点を論じた研究もいくつか出てきています。また、資料組織の世界では、記述目録法が再構築の動きのただ中にある（当グループでも数年にわたり研究テーマとしてきました）のに対し、主題アクセスツールについてはダイナミックな動きに乏しいように感じられますが、セマンティックWebの焦点の一つである語彙・概念の管理を行う「オントロジ」や「トピックマップ」は、主題アクセスの将来を考える突破口になるのではと期待されます。
こうしたことから当グループでは「セマンティックWebと資料組織法」を2005年度の年間テーマとし、セマンティックWeb全般にわたる基礎的学習や、主題アクセスとの関わりに関する検討などを行って行きたいと考えています。
90年代後半以降に活発な検討のあった電子資料・継続資料を主対象とする目録規則改訂の動きは、2002年にAACR2、ISBDの関係改訂が完了し、一応の区切りを見ました。積み残された課題がまだまだあることは当グループの活動でもとりあげてきたところですが、2003年の後半にいたって、より抜本的に目録規則を問い直す動きが相次いで現れました。
9月、AACR合同改訂委員会は2006年の新版発行を目指すことを表明しましたが、第１部の再構築や第３部（典拠コントロール）の新設などがあげられています。また、IFLAでは「国際目録規則（International Cataloguing Code）」を目指す活動がはじまり、「パリ原則（1961）」に代わるものという位置づけの「国際目録法原則に関する声明（Statement of International Cataloguing Principles）」が採択されています。これについては2003年7月にベルリンで専門家会議が開かれ、2004年以降各大陸で順次会議が開催される（アジアは2006年にソウルで開催予定）とのことです。
目録規則の抜本的再構築に関する論議はこれまでの改訂作業でも出ており、現時点では成否は定かではありませんが、今後の動きを注目していく必要があるのは確かです。当グループでは前年度に引き続き目録規則の動向をテーマとし、これら再構築の動きを検証しながら、様々な情報資源を無理なく記述できる規則構造を探っていきたいと考えています。
1997年にISBD(ER)がISBD(CF)の改訂として刊行され、1998年にFRBRが発表されて以来、世界および日本の目録界にかなりの動きが見られます。そこでこういった具体的な各目録規則についてその動向を探り、さらにそれらを批判的に検討してみたいと思います。従来当グループではツール類が発表されれば、欠かさずそれらを論評してきました。今回若干改訂規則がたまってしまったきらいはありますが、改めてこういった改訂動向を跡づけてみます。
主な改訂内容は、電子資料(electronic resources)、地図資料(cartographic materials)、継続資料(continuing resources)の３種となります。これらはISBDにおいては2002年までに改訂され、AACR2においても2002年改訂ですべてISBDにそろう形で改訂されました。またNCR1987年版においては、電子資料の改訂のみが改訂2版（2001年）において盛り込まれています。以上の改訂は、いずれも電子形態の資料、とりわけネットワーク情報資源をどう扱えばよいのかといったところがポイントとなっています。しかし改訂内容は、現状の目録規則を最小限手直しして対応しようというものであり、情報資源の構造を根本的に捉えなおし、その結果として目録をどのように構築していくかというものではなさそうです。研究グループでは、将来的かつやや広い視点をももりこみつつ、これらの規則改訂動向を考えたいと思います。
図書のような印刷形態であれ、CD-ROMに代表されるようなディジタル形態であれ、従来の図書館資料は、その内容が確定しており、管理面からいっても「所蔵」という概念が明確に当てはまり、自館が所蔵している資料を中心に、確固たる存在としての資料を提供できました。ところがディジタル資料は、物としてではなく、情報としてネットワークを自由に流通することができるという特性を持ちます。その結果ネットワーク上にあり、利用はできるが、内容や物的な管理は出来ないという情報資源が出現しました。これらの大多数はインターネット情報資源と言い換えることができます。このインターネット情報資源は、数量が膨大であり、中味が変化自在であり、質的にも玉石混淆であるというように、図書館にとって非常にやっかいな存在ですが、今やそれを無視した資料・情報提供は考えられない時代になってしまいました。そこでインターネット情報資源の目録を作成するという緊急の問題が発生します。すでにOCLCでは、CORCというプロジェクトを開始し、共同でインターネット情報資源の目録作成作業を始めました。世界的にもインフォメーション・ゲートウェイやサブジェクト・ゲートウェイという名称で、よりすぐったネットワーク情報資源を提供する試みが、さまざま行われています。ネットワーク情報資源を所蔵資料と同じように、その発展形として提供するのはもはや避けられない時代の流れとなっています。今年度は良質な情報資源を、どのような組織化を施して提供するかという大きな問題を考えてみたいと思います。
日本目録規則1987年版で、書誌階層・書誌単位という概念が生まれました。しかし、書誌単位の中での基準となる単行書誌単位という概念は「物として独立した最小の書誌単位」と定義づけられるように、本来内容の単位であるべき書誌単位に、物との関連をからませています。ネットワーク情報資源の記述を行うに当たって、こういった物的な要素と関係づけるいうことに不都合が生じ、この結果もともと単行書誌単位に内在していた矛盾が明かとなりました。また物と内容の単位を分離したとして、いったい「物」をどのように把握すればよいのか、という難問が起こります。「物」は単にテキストとは限りません。画像も音声もまたそれらを混在させた物もあります。さらに同一の内容を異なった容器（物）に自由に移し替えることも頻繁に行われています。とすれば、同じ内容で異なる容器に納まった資源を一括して検索できる必要も生じてきます。
今、マルチメディアを含めたネットワーク情報資源を記述するのに、以上のような問題をクリアにしないと前に進めない時代に入っています。このような中で、AACRが改訂されようとし、またIFLAでもこういった問題に関し検討が行われています。当グループは「メディアの分析的研究」というテーマで上記のような問題を検討しました。
当グループでは、目録や分類を初めとする整理技術の研究を行ってきました。一方ドキュメンテーションという分野でも、「索引法」というような名称のもと、同様の研究が行われてきました。両者は結局同じものではないかとも思われます。論文レベルであれ図書レベルであれ、それらの書誌情報をコンピュータを用いて統一的に扱うことが行えるようになり、ますます両者の差はなくなってきたのではないかと考えられます。そういう中でマークアップ言語やメタデータというものが出現しました。目録はメタデータの一形態と考えられます。またマークアップ言語は、テキスト本体の記載形式として定着しつつありますし、マークアップ言語で記録されたテキストの中に、同じ形式でメタデータを埋め込むことも広く行われています。このような中で、整理技術はメタデータやマークアップ言語にも目を向けなければならないと考えます。したがって、2000年度の研究テーマは「マークアップ言語およびメタデータ」です。なおマークアップ言語と整理技術の関係については、当グループのメンバーである田窪直規氏の発表(2000年4月例会）があります。特に当グループの公式見解というわけではありませんが、なぜマークアップ言語の研究が整理技術やドキュメンテーションの分野で必要かということを歴史的な背景を考慮し、かつ本質的な立場から考察したものです。